資金計画を立てる際、あらかじめ返済年数を短く考えると、利息の負担が減りローンのリスクは軽くなりますが、そのほかのリスクを発生させるケースが考えられます。返済期間を短く設定するということは、借入額が少なくなります。そうなると、頭金が潤沢にある人を除いては、物件価格を下げなくてはなりません。では予算を下げた分のシワ寄せがどこにいくかというと、たいていは「築年数」です。子どものいる家族の場合は、必要な部屋数は減らしたくないですし、遠隔地で探したとしても限界があります。
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ここでは築年数の深い物件を選んだ場合を考えてみましょう。仮に、現在40歳のご主人が、定年までに払い終えたいと20年返済のローンを組んだとします。20年の返済期間では、現在築20年の家しか買えなかったとすると、たとえ順調にローンを払い終えたとしても、老後の不安に加えて、「家の老朽化」という問題に直面することになるわけです。「こちらを直したらあちらを直して」というように頻繁にお金がかかり、退職金でリフォームするのか、それとも新たにリフォームローンを組むのかといった悩みがつきまといます。建て替えを考えても、ロ−ンを組むのは困難ですから、現金の持ち出しが多くなります。すなわち、将来にお金がかかってしまいます。一方、返済期間を比較的長くみて、それなりの借入額を調達して、長持ちする家を買っておけば、住環境の不安は軽減できます。返済期間を短くしたほうが利息負担は少なくてすみますが、安易に短くして予算を下げるのではなく、ライフサイクルで考え、しっかりとした住宅を購入したほうが結局はトクだということも覚えておきましょう。